ちょっと前まで日本国内でもスプラーゼ（持田製薬）というヒアルロニダーゼが販売されていました。メーカーに副作用の確認をしましたが、陥凹したというものはありませんでした。また、現在販売されているヒアルロニダーゼでFDAが副作用を確認しているAmphadaseというものでも牛由来のアレルギーが４%あることともっとも多い副作用は浮腫であることが報告されているのみです。局所の陥凹という文言は含まれていません。高柳先生は１例のご経験があるとのことですから、陥凹がありうるのかもしれませんが、非常に珍しい副作用であるか別の要因によるものである可能性が否定できません。自分で何度も注射して試しておられる先生にも聞きましたが「凹みません」との回答をいただいており、私はこれらの結果や薬理学的、生理学的な理論を基にして「陥凹は起こらない」と回答しています。今後、陥凹するという報告が増えれば、施術前にその説明を追加しなければなりませんね。

土井秀明＠こまちくりにっく
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ヒアルロニダーゼは肌細胞の隙間を埋めるヒアルロン酸に隙間を作って薬剤の浸透性を高める作用があります。そのため、蜂の毒に含まれて毒が早く効くようになっています。ヒアルロニダーゼ自体が毒であると言うことはあり得ませんね。

土井秀明＠こまちくりにっく
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ヒアルロニダーゼは酵素です。毒ではありませんし、我々の体内に本来あるものです。正常組織を破壊するようなことはあり得ませんし、凹むような症例報告も見られません。一時的に凹む可能性はあるでしょうが、我々の体は数日で正常のヒアルロン酸を補充しますので、問題はありません。
ただ、製造工程で牛や羊のたんぱく質を使いますので、アレルギーのリスクは１−４％程度あるといわれています。

土井秀明＠こまちくりにっく
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質問です

ヒアルロン酸に関してここでさまざまなご質問が出ています。
しかし純粋なヒアルロン酸に関しては認定医の先生方は５年以上前から使用に関して御自身の腕に注射し安全性を確認しておられます。又その結果を学会等で報告されております。ヒアルロニダーゼに関しても又４年前に私自身自分の上腕に先にヒアルロン酸を注射しそのあとヒアルロニダーゼを注入しどのような溶解過程をするかを確認しておりその結果をもとに安心して使用しております。もちろん４年以上経過しても何ら陥凹等認めておりません。一度に多量に注入すれば一時的な窪みはあるかもしれませんが人体のヒアルロン酸量は少々の溶解剤程度では２−３日で回復する力を持っています。半永久等と言われるヒアルロン酸などは別にしても純粋なヒアルロン酸やヒアルロニダーゼは安心ですので将来の不安はありません。それよりこわいのは
素人や解剖を理解せずに注射をする方がもっともっと危険なことでありわれわれはそちらを心配しています。

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サフォクリニック
院長　白壁征夫

自慢するわけではありませんが、私も昔は当直で二次や三次救急をさんざんしました。土曜日の大学病院勤務をお昼に終わって、午後２時から救急病院に行き、翌々日月曜日の午前７時まで救急当直をして午前９時から大学病院で仕事というのが毎月２回の行事でした。小児科当直で一晩に６０名近くの子供さんを診察したこともありますし、阪神大震災でも１日に１５０人の診察をしたこともあります。それらの経験を基に学問としての美容外科・形成外科を診療しているつもりです。
卒業後数年でチェーン店の美容外科に１−２年勤務して開業している医師も多いので、安易に美容外科をやっていると思われるかもしれませんね。
ちょっと古い映画かもしれませんが、「ドク・ハリウッド」という映画は見られました？あなたの言いたいことはこの映画にあるのかもしれませんね。
救急ではありませんが、スポーツドクターとしてスポーツ大会の怪我人を診るような一般医療活動はしていますよ。

土井秀明＠こまちくりにっく
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１）良い質問だと思います。然し、このご質問のお答えは単純ではないでしょうし、現在のマスコミで取り上げられている医師不足の内容の掘り下げがあって始めて我々美容外科医はどうすれば良いのか道筋が見出せると考えました。つまり、現在の状態は医師の地域偏在なのか？専門医不足なのか？女性医の増加の結果なのか？開業医優遇政策のつけが廻ってきたのか？勤務医の過剰労働の内容はどうなっているのか？数年前に始まった新臨床研修医制度によってもたらせたのか？小泉政策による医療費抑制策の影響か等々、原因論を含め、総論的部分では他国との医師数比較までからめて議論されて、これ迄きております。
その中で、総体的対応としては医師の絶対数不足（住民の健康意識の高まり、医療のＱＤＬ面での配慮、医療従事者の夜間勤務の多さ等々を含め）対策、女医さんの社会復帰への支援、クラークなど医療事務員の増員などが具体的になされつつあります。然し、医療財源の不足、「公的」保険制度と「自由」開業医制の異なる制度の中の枠組み、又、職業選択の自由など、がんじがらめの部分は以前として多いと思います。総務省は公的病院の統廃合さえ各地方自治体へ指示しておりますので、更に医療の苦しみはこれから増してきます。この結果は患者さんと云う弱者の方への圧力となります。ここ迄の部分は国の政策能力が問われている部分です。

２）次に個々の医師の動きをみてみましょう。
脳外科、産婦人科、小児科などが不足し、これから外科系医師も減る可能性が多大にあります。増えているのが皮膚科、形成外科、美容外科などです。素人目にみても前者は厳しそうで、後者は楽そうな科にみえます。比較すると実際にそうではないかも知れませんが、つまり、卒業した新米医師が楽だと思われる科に飛びつきたがるのは否めません。又、年々増え続ける女性医師の皆様方が自分の腕をみがくのに似合っている科とみるのも間違っていないと思います。
ここには卒業したてで医師免許をもった方に対する進路指導者がいない現実があります。そして我々はあまり美容外科医が増えても食べていくのに困り、悪医が増えるだけですよと云う危惧をもっておるのも確かなのです。若い医師の中には熱い志をもつ者共も多くおり、ここで回答しておる大方の認定医も土井先生のご経験にもある通り、無医地区へ行ったり、厳しい救急外来をやったりして若い医師の時代を過ごし、数十年の経験後、美容外科医を標榜し開業医への道を進んでいます。但し、4〜50才になりますと当直など肉体的にもきつくなり、家庭をもったりしますと選択肢としては開業医（形成外科だけではやっていけませんので自然と美容外科もやらざるを得ません）しかなくなります。そしてその先には、開業しますと背負いきれない借金と云う事になりますので、おいそれと個人が動けず、社会への応用がきかない身に落ちぶれていく現況です。医師として時間のない中では救急の応援に行く訳にもいきませんし、医療・医学の進歩に追いつく為の生涯教育、勉強が生活の全てになりつつあります。

３）私は、これから益々医療の世界は細分化され、専門分化されていく領域となりますが、中途半端な医療ですと高度な医療を期待する住民の方々とのギャップが深くなるのを恐れます。そして医療訴訟の多さに伴い、医者に成り手が少なくなるのではと取り越し苦労を含めて心配します。これは個々の医師の努力だけでは成しがたき面があると同時に、日本が率先して解決しなければならないはずの少子高齢化社会への対応の遅れをどうカバーするのか長期的にみていく必要が強くあると思います。
産婦人科不足と云われながら私自身の身近におられる60才位の産婦人科は介護、老健施設などの長となって心ならずも転職している事実は驚きを通り越す現実です。そして最後に付け加えますと、多くの美容外科の認定医の息子共は親の苦労を間近に見ている為か、美容外科医から遠ざかる傾向にあります。この方々は美容外科よりまだ救急医の方が良いとも豪語している若い医師達ですが、肉体がいつ迄もつのか楽しみと危惧の両方が私にはあります。
この国と云わず、世界的規模からみたら美容外科の需要は、ほんの一握りですから医療の各分野には、どこにも余裕はないと云うのが本当と所でしょう。煎じ詰めれば、医療も社会のインフラの一部ですから、インフラ底辺の整備が遅れていると云う意識が社会全体に低いと思わざるを得ません。


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　　　　　　沖縄当山美容形成外科
　　　　　　院長　　当山　　護
　　　　　　http://www.touyama.com
　　　　　　info@touyama.com
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端的にいえば、これまでの政権担当者は、医療と福祉の費用をこの５〜６年で３割くらい減らしたのです。
産婦人科や外科は、とても維持できる費用は出ません。

そして、救急外来は、患者さんが来ても来なくても、医師をそろえるだけではなく、薬剤師・看護師・レントゲン技師など、すべての人員をそろえて準備しなければなりません。救急用のベッドも空けて用意しなければなりません。従って、赤字になるのはどこの国でも当たり前です。先進国では、それらに対して多額の補助金を出しているところも多いものですが、日本では病院の負担です。

介護保険もどんどん下げられて、今は特別養護老人ホームは、きちんと努力しても赤字に転落しています。老人ホームの入居者一人当たりの食費も東京では２千円近くかかりますが、厚労省は全国を平均してそれまでの１９００円台から１３８０円に大幅な引き下げをしてきました。これでは都内では、食費だけでも大きな赤字になります。

病院に限らず、いろいろな職場に女性が進出してきましたが、安心して出産ができ子育てしながらも働ける環境作りが、大変不足しています。これでは、日本の出生率は上がるはずがありません。

日本の医療を良くするには、国民の皆様が医療や福祉そして職場環境をよくする、国民のための政治をする人を、選挙で選ばなければかなえられません。

私も若い時は外科の当直もしましたが、当直明けでも通常勤務につくわけですから、３６時間勤務などざらでした。

欧米では、専門医になったら報酬もきちんと上がります。日本では、ドクターに払うシステムではなく、病院という施設に保険診療報酬が支払われるので、いくら働いてもそれに見合う収入はありません。
新人が行っても、超ベテランが治療しても同じ額が病院に支払われるだけで、個人には入りません。

保険診療報酬の自己負担率を次第に増加させていますが、さらに進むと自己負担額が大きすぎて患者さんは支払えなくなります。そこに任意の医療保険をかけるだろうと、近年は外資の保険会社がどっと日本に入ってきて、虎視眈々と狙っています。

これら日本政府の低福祉政策は、国民の医療や介護の破たんをきたしていますから、、やっと皆さんも気づいて、国民を守る政治家を選ぼうとしてきています。

あなたも当山先生の説明をよく読んで、私の説明も参考にしながら、大きなテーマである、今後の日本の医療福祉問題を、考えてみてください。

まさに本協会の活動は、一般の方々に正しい医学的な知識を広めることにありますので、今後もご利用ください。

ボランティアで参加されている適正認定医の先生方にも、市民講座の講師や質問箱の回答などを、よろしくお願いいたします。

患者さんにとっては、良い医師を選択するのは、なかなか大変ですが、ここのホームページを見たりして、少しでも努力してください。
広告の大きさだけで選ぶと、たいてい失敗します。

我々医師であってさえも、いざ自分が受診したいときには、やはりどの医師を選んだらよいか、難しい時も多いものです。